（株）ユポ・コーポレーションでは、従来できなかった合成紙ユポのプロダクションプリンターによるオンデマンド印刷に対応する。これは日本国内の（株）リコー製のプロダクションプリンターを対象とするもので、2018年5月中旬から対応を開始する。
　同社では、トナー密着性の高いデジタル印刷用ユポ「YPI」をプロダクションプリンターに対応できるよう、リコーの国内販売会社であるリコージャパン（株）と連携。用紙設定条件を確立した。
　合成紙ユポのオンデマンド印刷については従来から対応の要望が高く、今回の対応は国内・世界的にも初。「多品種・小ロット化・短納期」が求められる印刷業界のニーズに対応する取り組みであり、特にオンデマンドニーズが高いPOPやポスター、メニュー表などにも対応の幅が拡がることで、印刷会社のオンデマンドビジネスの後押しになることが期待される。
　また、制作部門向けに企業のオフィスなどに設置されているリコー製プロダクションプリンターが合成紙ユポに対応可能になることで、印刷物の保護として行われるラミネート作業を要せず「耐久性・耐水性のある制作物・販促物」を手軽に作ることができるようになる。
　リコー製品の対応機種は次の通り。
・RICOH PRO C9110/C9100
・RICOH PRO C7210S/C7200S
・RICOH PRO C7110S/C7220/C7100S
・RICOH PRO C5210S/C5200S
* 上記プリンターであっても、通常の印刷条件では使用できない。リコージャパン推奨の印刷条件を設定する必要がある。

＜ブリュッセル、2018年5月15日＞ソルベイは、サウスカロライナ州最大のソーラーファームとなるSolvay Solar Energy-Jasper Countyの開設を発表した。これは、再生可能エネルギーを利用して製造した製品に対する需要拡大への対応を可能にするもの。
　ソルベイは昨年、今後15年間、71.4MWのソーラーファームの再生可能電力証書（RECs）すべてを購入することに同意した。これは、サッカー競技場500面分に相当する25万基を超えるソーラーパネルの規模に相当する。Dominion Resources, Inc.社が所有するこのソーラーファームは、2017年12月に委託されている。
　「今回の契約は、再生可能エネルギーの供給源を拡大するソルベイの計画の一環として締結されたものであり、ソルベイと再生可能エネルギーを利用するApple社を含むお客様の温室効果ガスの排出を削減することを目的としています」と、ソルベイのCEO、Jean-Pierre Clamadieu氏は述べている。
　「当社は、ソルベイのようなサプライヤーの協力の下で、よりクリーンなエネルギー源に移行する取り組みを進めています。再生可能エネルギーへの投資は、環境にとってもビジネスにとっても有益です。そのためAppleでは現在、電力を100%再生可能エネルギーでまかなっており、ソルベイを含む23社のサプライヤーでも、100%再生可能エネルギーの利用を表明しています」と、Apple社のVice President of Environment, Policy and Social Initiativesを務める、Lisa Jackson氏は語っている。
　ソルベイのSpecialty Polymers Global Business Unitは、6カ国、10カ所の製造施設で、すべてのApple社製品について再生可能エネルギーを100％使用することを誓約した。ソルベイは、iPhoneのアンテナバンドなど、Apple社製デバイスで使用される材料を供給している。

　SEMI（本部：米国カリフォルニア州ミルピタス）は、5月14日（米国時間）、SEMI Silicon Manufacturers Group（SMG）によるシリコンウェーハ業界の分析結果をもとに、2018年第1四半期（歴年）の世界シリコンウェーハ出荷面積が、2017年第4四半期から増加したと発表した。
　2018年第1四半期に出荷されたシリコンウェーハ面積は30億8,400万平方インチで、2017年第4四半期の29億7,700万平方インチから3.6％増加した。この数字は、過去最高を記録した2017年第3四半期の数字を上回り、四半期の出荷面積の最高記録を更新した。また、前年同期比では7.9％の増加となった。
　SEMI SMG会長のShin-Etsu Handotai America 技術TS担当ディレクターのニール・ウィーバー（Neil Weaver）氏は次のように述べている。
　「今年のシリコンウェーハの世界出荷面積は、記録的な水準でスタートしました。その結果、シリコン出荷面積は、デバイスの出荷量と同様に好調な1年となるでしょう」

 　2018年5月2日、BASFとSolenisは、BASFの製紙用ウェットエンドおよび水処理剤事業をSolenisと統合する提携合意書に署名した。合併会社の2017年の想定売上高は約24億ユーロ、従業員数は約5,000名で、製紙・水処理業界の顧客に付加価値を提供することを目指す。今回の提携の目的は、製紙・水処理業界に対し世界的な顧客志向のソリューションプロバイダーとなる会社を設立することにある。製品ポートフォリオは、製紙業界向けの機能性化学品、ウェットエンドプロセス化学品、製紙工場の水循環用ソリューション、包括的なサービスを総合的に網羅している。また、水処理業界の顧客には、Solenisの質の高いサービスとBASFの幅広い水処理剤プラットフォームの両面で利益をもたらす。規制当局による承認が得られれば、最短で2018年末に契約を締結する見込み。今回の取引の財務条件は非公開。
 　BASFは合併会社の株式の49％を保有する。合併会社はSolenis名で事業を運営し、米国デラウェア州、ウィルミントンに拠点を置きます。BASFは合併会社の7名の株主代表のうち3名を任命するが、Solenisの現在の社長兼最高経営責任者（CEO）であるジョン・E・パニケラ氏が、今後も合併会社の指揮を執る。株式の51％はClayton, Dubilier & Rice社が管理するファンドが保有することになる。
　BASF取締役会のメンバーであり、高性能製品部門の責任者であるDr. マーカス・カミースは、「今回の取引は、BASFが積極的にポートフォリオ管理を行っていることの証です。前途有望な合併会社の設立により、両社は将来、成功を分かち合うことができるでしょう」と述べている。
　今回の合意には、2017年の売上高が約8億ユーロ、約1,300名の従業員から成るBASFの世界的な製紙用ウェットエンドおよび水処理剤事業、また、英国のブラッドフォードおよびグリムズビー、米国バージニア州サフォーク、メキシコのアルタミラ、インドのアンクルシュワー、オーストラリアのクイナナにある、製紙用ウェットエンドおよび水処理剤事業の生産拠点および工場も含まれている。なお、ドイツ・ルートヴィッヒスハーフェンおよび中国・南京のフェアブント拠点に統合されているBASFの製紙および水処理剤の生産工場は移譲されることなく、中長期供給契約のもと、合併会社に製品および原材料を提供する。
　BASFの製紙用コーティング剤のポートフォリオは、今回の合意には含まれない。

将来の成長に向けた戦略的統合
　BASFパフォーマンスケミカルズ事業本部プレジデントのアヌプ・コタリ氏は次のように述べている。
　「私たちは合併会社の49%を保有することで製紙業界、水処理業界に今後も力を注ぎ、当社のテクノロジー、製品、生産プロセスを提供していきます。Solenisの高いサービスにより、お客様に対するさらなる付加価値を生み出していけるでしょう。今回の統合によるイノベーション、補完的な最先端の製品ポートフォリオ、専門サービスとアプリケーションサポートが、お客様にとっての利益をもたらします」
　SolenisのCEO、ジョン・E・パニケラ氏は、「私たちはサービスや製品の提供を拡大し、顧客志向の特殊化学品に特化した世界的な会社を生み出す機会を得ることができました。両社の文化が足並みを揃え、お客様に価値を生み出すことへの強い思いを共有できることを嬉しく思います。専門家集団のチームとしてひとつになり、今後も卓越したイノベーション、サステナビリティ、安全性を実現するべく力を合わせ、努力を重ねて参ります」と述べている。

補完的な製品やサービスもお客様の利益に貢献
　Solenisはパルプ、製紙、石油・ガス、化学処理、鉱業、生物精製、電力、公設市場など、水を大量消費する業界に特殊化学品を提供する世界的なメーカー。同社の製品ポートフォリオには、幅広いプロセス化学品、機能性化学品、水処理剤から最先端の監視・制御システムまでが含まれる。米国デラウェア州ウィルミントンに本拠を置く同社は、戦略的に配置された35の製造拠点を世界各地に保有しており、118カ国に約3,700名の従業員を擁している。
　BASFは製紙・水業界に幅広く化学品を提供している。製紙用薬品の製品ポートフォリオは、水管理に使用する乾燥紙力増強剤、定着剤、歩留剤、濾水剤、凝集剤、凝結剤で構成されている。また、BASFは塩基性染料、直接染料、サイズ剤、顔料調合剤、湿潤紙力増強剤、感熱紙用顕色剤も提供している。水処理剤の製品ポートフォリオには、工業・公設用水処理の主要プロセスに用いられる製品を含む。BASFの製紙用薬品・水処理剤事業は、飲料水の生産、廃水処理および工業プロセス用水の処理、冷却塔、ボイラー、淡水化プラントの保護に用いられる原水を浄化するための化学品を提供している。製紙・水処理剤事業はBASFの高性能製品部門パフォーマンスケミカル事業本部の一部である。
　BASFとSolenisは、取引完了まで厳密にそれぞれ独立した企業として引き続き業務を行う。

　（一社）日本印刷学会 技術委員会 グラビア研究会では、関東グラビア協同組合との共催により、来る6月7日（木）午後1時55分～午後5まで、日本印刷会館2階会議室（東京都中央区新富1-16-8）において、「第4回グラビア基礎講座-グラビア印刷、基礎からトラブル対処まで-」を開講する。
　軟包装グラビア印刷に使用されるフィルム（基材）、製版技術、印刷、インキまで、グラビア印刷における基礎（原理・トラブルに纏わる用語解説）からトラブル対処について勉強する企画となっている。さらに、トピックスとして、グラビア印刷現場における可視化技術を駆使した解析手法についての講演も予定されている。講演終了後には、分野ごとに分かれてまとめて質疑応答（全員参加）を行う。新入社員はもとより、数年の現場経験の有る方に適した内容となっている。
　プログラムは次の通り。
13:55～14:00　開会の挨拶／お知らせ
14:00～14:25
１.「グラビア印刷時のフィルムの取り扱いに関する留意点」(25分)
　　講師：東洋紡（株）　松田 明 氏
　　要旨：フィルムの種類や物性から印刷・ラミなどの加工や保管・取扱い時の留意点について説明する。
14:25～14:50
２.「グラビア印刷機の基礎」(25分)
　　講師：富士機械工業（株）　西村高博 氏
　　要旨：グラビア印刷機の基礎知識を得るために、その基本構成と各部の構造、役割及び適正テンションについて、設計思想を交えながら説明する。
14:50～15:20
３．「グラビア製版の基礎」(30分)
　　講師：東洋FPP（株）　松崎徳治 氏
　　要旨：グラビアシリンダーができるまでの工程、製版手法が異なる腐食（レーザー）及び彫刻（ヘリオ）の違いをセル形状、印刷適性を踏まえて説明する。また、製版方式の違いによる印刷物の違いについても解説する。
15:35～16:05
４．「グラビア印刷のトラブルシューティング」 (30分)
　　講師：（株）T&K TOKA　小野潤一 氏
　　要旨：グラビア印刷時に発生する様々なトラブルについて、それぞれの現象を見ながら発生要因を解析する。また、印刷トラブルの対処法についても説明する。
16:05～16:30　【トピックス】
５．「解析技術によるモノづくり支援について」(25分)
　　講師：大日本印刷（株）　酒井美希 氏
　　要旨：製造現場に潜在する課題を解決する解析手法として「可視化」技術を用いた事例の中から、、グラビア印刷におけるインキ転移現象、ミスチング現象、さらに、作業環境における有機溶剤の飛散状況を動画にて紹介する。
16:30～17:00
６．各講師及びグラビア研究会委員との質疑応答
　　内容：講師をはじめグラビア研究会の委員が分野ごとに分かれて、質問票にかかれた質問を優先的にお答えします。講演内容に関する質問は講師の方、また、日頃の仕事の中で感じている疑問や質問につきましては、専門分野の委員が対応します。17時まで応対します。他の参加者の質問であっても、共通の疑問として役立つ知識となるかと思います。
　申込締切は2018年5月31日（木）。ただし、定員80名になり次第締め切る。なお、席に余裕がある場合は、締切後の申し込み、および当日参加も受け付けるが、講演要旨数に限りがあうので、事前に学会事務局にお問い合わせを。
　参加費は、日本印刷学会 個人会員・賛助会員、関東グラビア協同組合会員、全国グラビア製版工業会連合会会員は1人5,000円、その他は1名8,000円。

　（株）ユポ・コーポレーションは、このほどバイオマス由来樹脂を原料に配合した合成紙ユポの開発に成功し、2018年度より商業印刷用途から段階的に販売を開始し、最終的にはラベル用途までの展開を予定していることを明らかにした。
　従来の合成紙「ユポ」は、ポリプロピレン（PP）樹脂と無機充填剤を主原料としていたが、今回開発した「ユポグリーン」は、主原料の化石燃料由来樹脂の一部を植物由来のバイオマス由来樹脂で代替配合した製品で、温室効果ガス(CO2)排出量削減に寄与する環境配慮型の新製品。バイオマス由来樹脂はサトウキビなどの植物を原料とした樹脂で、植物が育成する際に光合成を行い、大気中のCO2を吸収するため、焼却廃棄時に放出されたCO2をゼロとみなすことができるカーボンニュートラルな原料。厚手「ユポグリーン」の菊全判1枚当たりで約1時間の蛍光灯消灯と同等の効果が、250枚では1,500ccのガソUン削減と同等の効果が見込める。
　合成紙「ユポ」は森林資源の保全を目的として1969年に開発され、現在まで幅広い用途で採用されているが、地球温暖化対策に寄与する製品に対する市場ニーズと顧客からの要望等から、同社は、従来の品質性能はそのままに、これまで以上に環境に配慮した製品の開発を進めてきた。合成紙「ユポ」は、水に強く、破れにくいなどの特性から、食品や日用品などの関連ラベル、工業部材、ボスター、POP、ステッカー、飲食店のメニューなどから、最近では山岳地図やハザードマップに利用され、幅広い分野で活用されてきた。特に屋外に掲出する選挙ポスターでのシェアは約9割以上(同社調べ)となっている。
　同社は、合成紙のリーディング・カンパニーとして、国連の掲げた持続可能な開発目標（SDGs）に合致する取り組みとして、今回の「ユポグリーン」の開発から製品化を積極的に推進していく。「ユポグリーン」については、今回の開発成果を経て、商業印刷用途向け製品として2018年度からの販売開始をめざし、各種ラベル用途向けにも展開を行うことで、2022年までに5千トンの販売を目指す。

　（株）クレハ、有機合成薬品⼯業（株）、城北化学⼯業（株）をはじめとするいわき地区所在の化学メーカー5社は、2018年6月1日より、福島県いわき市内の各社生産拠点から出荷する小口貨物の共同配送を開始する。
　近年の物流環境は、トラックドライバーの不⾜やそれに伴う運賃の高等、輸送品質の低下（遅配、誤配、破損等）などにより、荷主にとって非常に厳しいものとなっている。こうした中、物流コストの削減、安定した輸送の確保、物流品質の向上等を図るため、いわき市所在の荷主主導により共同配送システムを構築し、6月1日より運用を開始する。
　発着地域が特定された従来の共同配送とは異なり、本共同配送による配送先は全国を対象とする。集荷拠点はいわき市好間⼯業団地内に設置し、当面、貨物量の多い埼玉県および神奈川県に中継拠点を設置。荷主からの貨物はミルクラン輸送*1 により集荷拠点に集め、当該拠点から埼玉県および神奈川県の中継地点までは本共同配送の専用便により輸送し、その他の地域向けには当該集荷拠点から路線便で対応する。*1　各社を巡回して集荷する輸送方法
　本共同配送のスタート時は化学メーカーが荷主の中心となっているが、混載可能であれば化学メーカー以外の貨物も取り扱うなど、さまざまな業種の荷主の参加を募る。今後、取扱い貨物量の増加に合わせて、中京地区や阪神地区での中継拠点の設置および専用便による輸送を拡充する計画。本共同配送は、参加企業の物流に関わる諸課題の解決を図るだけではなく、環境負荷の低減にもつながる取り組みとして進めていく。
　なお、本共同配送の運用については、三菱ケミカル物流（株）が業務を受託している。

　日本製紙グループの日本製紙クレシア(株)と春日製紙工業(株)の家庭紙合弁事業会社であるクレシア春日(株)は、日本製紙(株)の富士工場の敷地内に、新たに家庭紙生産設備の建設を進め、計画通り完工し、5月16日に竣工式を執り行った。

　新設した家庭紙生産設備の年間生産能力は約3万6000トンで、既に営業運転を開始している。首都圏に近く好立地である日本製紙富士工場の土地・設備等を有効活用し、トイレットロールなどを生産する。また、製品は、日本製紙クレシアと春日製紙工業がそれぞれ販売する。

　トイレットロールをはじめとする家庭紙は今後も堅調な需要が見込まれている。日本製紙クレシアは、このたび稼働したクレシア春日の新設備を活用し、春日製紙工業とともに市場の多様なニーズに速やかに対応し、家庭紙事業の成長を図っていく。

　(株)ブリヂストンは、ゴムと樹脂を分子レベルで結び付けた世界初のポリマーの開発※1に成功した。このポリマーは、一般的な合成ゴムより耐破壊特性が高い天然ゴムと比較して、耐亀裂性が5倍以上※2、耐摩耗性が2.5倍以上※3、引張強度が1.5倍以上※4という画期的な性能を有する。

　今回開発した「High Strength Rubber（以下、HSR）」は、ブタジエンやイソプレンなどの合成ゴム成分とエチレン※5などの樹脂成分を同社独自の改良型Gd触媒※6を用いて分子レベルで結びつける（共重合※7）ことにより開発したハイブリッド材料。この材料はゴムのしなやかさと樹脂の強靭さを兼ね備えた次世代材料であり、同社が2016年12月に発表した、新規ポリイソプレンゴムの合成※8に用いたGd触媒技術を更に進歩させた成果である。

今回開発に成功した世界初のポリマーHigh Strength Rubber

　HSRは天然ゴムを凌駕する強度と耐摩耗性を有することから、例えばタイヤの次世代材料として有望であり、より少ない材料使用量でタイヤに求められる様々な性能を達成できる可能性がある。これにより同社が2050年を見据えた環境長期目標として掲げる「100%サステナブルマテリアル化」※9の達成にも大きく貢献できると考えている。また、タイヤ以外の製品へのHSR適用についても積極的に検討を進めていく。

※1　同社調べ

※2　JIS K 6270（加硫ゴム及び熱可塑性ゴム－引張疲労特性の求め方－定ひずみ方法）を用いて試験

※3　JIS K 6264-2（加硫ゴム及び熱可塑性ゴム－耐摩耗性の求め方－改良ランボーン摩耗試験）を用いて試験

※4　JIS K 6251（加硫ゴム及び熱可塑性ゴム－引張特性の求め方－）を用いて試験

※5　プラスチックや化学繊維など石油化学製品の基礎原料。重合して得られるポリエチレンは、最も広く使用されている合成樹脂

※6　同社が開発した、高性能なゴムを合成できる重合触媒

※7　2種類以上の成分（モノマー）を1つの化合物として結びつける反応のこと

※8　分子構造を高度に制御したポリイソプレンゴムの合成に成功 （2016年12月13日 ニュースリリース）

https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2016121301.html

※9　同社では「継続的に利用可能な資源から得られ、事業として長期的に成立し、原材料調達から廃棄に至るライフサイクル全体で環境・社会面への影響が小さい原材料」をサステナブルマテリアルと位置付けている

　鷹正宗(株)は、バリア紙パック「EP-PAK（イーピーパック）」で、中栓がなくても密封性を保持できる新口栓「プルレスキャップ(TM)」を開発した。飲料や酒類業界向けに、2018年5月下旬より本格的に販売を開始する。

　「EP-PAK」は凸版印刷が開発した口栓付き液体用紙製容器で、内容物の保護性に優れ、常温での長期保存が可能。清酒や焼酎などの飲料はもちろん、業務用ヘアケア剤やカー用品など、幅広い分野での採用実績がある。

　今回開発した新製品「プルレスキャップ」は、独自開発の構造設計により、プルリング形状の中栓なしでも密封性を保持できる口栓。中栓がないため、キャップを回して外すだけで開封できる。また、開栓状況が目視で確認可能なタンパーエビデンス機能や開封時に手が滑りにくく開けやすい独自形状を導入するなど、利用者の利便性が向上た。

　なお、製品は第1弾として、鷹正宗(株)が2018年5月下旬から販売する本格麦焼酎「めちゃうま麦2Lパック」で採用が決まっている。

■開発の背景

　超高齢化や個食・中食需要の増加、家事負担の削減など、生活者のライフスタイルは年々変化している。そのような社会環境の中、製品の一部となるパッケージにも、内容物の鮮度維持や長期保存性などの機能だけでなく、ユーザビリティの向上が求められている。

　凸版印刷が開発・提供するバリア紙パック「EP-PAK」は、このようなニーズに応えた製品として、常温での長期保存を必要とする製品に幅広く採用されている。しかし中栓を開けるには強い力が必要なため、現在の鮮度保持は維持しつつ、より簡便な開封方法が求められていた。

　今回この「EP-PAK」で、中栓がなくても内容物が漏れにくい新口栓「プルレスキャップ」を開発。環境適性に加え、ユーザビリティが向上した。

■「プルレスキャップ」の特長

・キャップを取るだけですぐに注げる

　プルリングのような従来の中栓を取る手間がなく、キャップを取ればすぐに注ぐことができる。

・独自構造でしっかり密封

　独自構造により口栓とキャップの噛み合わせを強化、高い密封性を確保しており、液漏れの心配がない。

・安心・安全の改ざん防止機能

　開封するとキャップ側のリングが切れ、キャップ側に一部ついた状態ではずれるため（タンパーエビデンス機能）、目視で開栓を確認できる。

・開けやすいキャップ形状

　キャップにあるすべり止め用の凹凸について、その高さや数量を変えることで開封時の滑りを防止。開けやすさが向上した。

■価格

　EP-PAKの従来口栓と同等の価格を維持している。

■今後の目標

　凸版印刷は今後、本製品を清酒や焼酎などの酒類業界、飲料業界などに拡販。2018年度に約2億円の売上を目指す。

　＊「プルレスキャップ」は凸版印刷株式会社が商標登録出願中です。また関連特許・意匠も出願中。

　BASFの光安定剤Chimassorb® 2020がインドの農業用プラスチックマスターバッチ大手製造業者であるRay Colors社のポリプロピレン（PP）製不織布に採用された。不織布で覆うことで、悪天候や害虫から作物や植物、野菜を保護する。
　BASFのアジア太平洋地域のパフォーマンスケミカルズ事業本部シニア・バイスプレジデントを務めるハーマン・アルトフ氏は次のように述べている。
　「不織布メーカーにとって、紫外線照射による劣化からPP樹脂を保護するという点で、光安定剤は極めて重要です。一方で、不織布のフィラメントは非常に細いため、高い熱安定性を備えた高分子量のヒンダードアミン系光安定剤（HALS）が必要とされます。BASFは様々な市場、用途の要件を満たす光安定剤と紫外線吸収剤を幅広く開発してきました」
　プラスチック製品の寿命は、太陽光に曝露されることで短くなることがある。特に紫外線はポリマー内の化学反応を誘発するため、変色や化学結合の分断につながる可能性がある。この変化によって衝撃強度の損失、変色、亀裂、伸長性や引張強度の損失など、物理特性の劣化がもたらされる。BASFの光安定剤には、紫外線からポリマーを保護する紫外線吸収剤や、光酸化プロセスで形成されるラジカル中間体を取り除くヒンダードアミン系光安定剤（HALS）などがある。また、BASFの光安定剤は、連続生産によって生産性を向上させ、より高い耐薬品性および広い製品の総合安全管理の遵守にも貢献する。
　植え付け後の初期の植物は、ウイルスを運ぶ昆虫や霜に対し非常に脆弱な状態にある。若い苗をPP製の不織布で覆うことは、コスト効率の高い完璧なソリューションと言える。また、不織布は多孔質であるため、余分な湿気を逃がし、カビの繁殖を防ぐ。さらに孔が小さいことから昆虫の侵入を防ぎ、若い苗がウイルスに感染するのを阻止する。
　こうした不織布を製造するためには、PP材料を細いフィラメントに紡糸し、結合剤を使わず熱によって結合する。Ray Colorsのディレクター、シッダールタ・ジョーシ氏は次のように述べている。
　「不織布は、主に植物が最も危険な時期の保護に使用されるため、劣化や早期段階で断裂が起こると、重大な被害をもたらす可能性があります。私たちは、Chimassorb® 2020をベースにした安定化技術によってポリマーの耐用年数を延ばし、耐久性を向上させた製品をお客様に提供できるようになりました」
　不織布カバーの使用によって収量が増大し、作物の質が高まる。また、非常に軽量かつ柔軟性の高いシートで苗床を覆うことで微気候が生まれ、その中の熱と湿度が制御される。さらに、不織布は、霜や風、雹、害虫による影響を制限して植物の成長を加速させ、農業従事者を支援する。

　住友化学（株）は、中華人民共和国（以下「中国」）の旭友電子材料科技（無錫）有限公司（中国・江蘇省無錫市、以下「旭友電材」）について、合弁パートナーである東旭科技集団有限公司（中国・北京市、以下「東旭科技」）が所有する持分を取得し、住友化学の連結子会社化することとした。
　旭友電材は、中国における液晶パネル増産計画に伴う偏光板の需要拡大に対応するため、2016年10月に、東旭グループ、住友化学グループおよび拓米国際有限公司（中国・香港、以下「TOMI」）が出資し、偏光板の製造および販売会社として設立された。
　今般、東旭グループより持分を譲渡したいとの申し入れを受け、持分譲受に関して同社グループと協議を行ってきました。住友化学は、旭友電材を連結子会社とすることで住友化学グループとしてのシナジーを最大化できると判断したことから、この度、持分譲受契約を締結することについて東旭グループと合意した。
　住友化学は、偏光板事業を情報電子化学分野の基幹事業と位置付けており、旭友電材を新たな中国拠点としてグローバル一体運営体制に組み入れることで、さらなる競争力強化に努めていく。

＜米国ジョージア州アルファレッタ、2018年5月18日＞高機能ポリマーの世界的サプライヤーであるソルベイは、ソレフ(r) 90615/2002ポリフッ化ビニリデン（PVDF）を発表した。この新しい高機能ポリマーは、石油・ガス掘削で使用される鋼管、フレキシブルライザー、自噴線の性能を高めることを目的としている。優れた延性、最大温度150℃の熱安定性、油田における比類なき耐薬品性を特徴とするし、陸上と沖合両方の石油輸送における高温・高圧環境下においても、信頼できる性能を発揮する。
　「ソレフ(r) 90615/2002 PVDFは、高機能特性を独自に組み合わせた樹脂であり、設計の選択肢が増え、石油・ガス掘削設備の耐用年数が延び、パイプの寿命を通じて運用コストが削減されます」と、ソルベイのSpecialty Polymers global business unitでoil and gas market managerを務めるMike O’Brien氏は述べている。
　ソレフ(r) 90615/2002 PVDFを材料としたライナーは、延性と弾性に優れ、鋼管に容易に挿入できる。挿入後も、PVDFライナーは耐薬品性と耐食性が高く、また低粘着性で表面が極めて平滑であるため、長期にわたって安定した流動性と流量の確保が実現できる。ソルベイの新しいPVDFグレードは、腐食防止剤や抗菌剤などの添加剤の必要性も低減されている。ソレフ(r) PVDFは熱的機械的特性と、メタンや硫化水素などに対する耐ガス透過性に優れており、ライナーの長期的な総合性能を向上させる。
　ソレフ(r) 90615/2002 PVDFは延性に優れ、特に高圧用途におけるフレキシブルパイプの圧力シース材料として効果的。－30℃～＋150℃の温度範囲で信頼性の高い性能を発揮し、低温の環境における取り付け時の破断リスクを軽減し、新たにドリル加工された高温の現場での用途が拡大する。また、最大1500 barの急速ガス減圧までブリスター耐性がある。

＜San Giorgio Monferrato, Italy, 17th May 2018＞軟包装印刷の刺激的な革新的プロセスと技術アプリケーションに焦点を当てたイタリア・ミラノでの「Print4All」展示期間中、サン・ジョルジュ・モンフェッラートの Bobst Italiaの製造工場のコンピテンスセンターでは、2018年5月30日、31日の両日、オープン・ドア・イベントの参加者を迎える。
　グラビア印刷、ラミネート技術、コーティング技術のためのBOBSTの中核的研究拠点の独自のノウハウにスポットライトを当てながら、話題のアプリケーション、最新の研究開発の展開、機械のパフォーマンスに焦点を当てたデモが行われる。
　「当社のデモ機を展示するとともに、優れたプロセスパフォーマンスの達成における顧客に対するサポートへのコミットメントを強調したイベントプログラムをまとめてきました。私たちの目的は、BOBSTの装置による生産をトップに、そして市場がますます要求する変化するアプリケーションの先に位置づけることで、もちろん最も有益な方法でそれを実行します」と、Bobst Italiaの社長兼グラビア製品ライン長である Michele Vitiello氏は説明する。
　オープンドアにおける展示機は、BOBST が各市場セグメントにもたらす著しい成功を収めたラミネートおよびグラビア印刷ソリューションを代表するものだ。ラミネータ「CL 850」は先進技術と自動化・高性能装置の分類でも確固とした立場を認められている。「CL 750D」は世界的な高品質コンパクトラミネーター市場で存在感を確立している。シャフト式コンフィギュレーションのグラビア印刷機「RS 6003S」は Bobst Italiaのコンピテンスセンターで初披露される。
　デモンストレーションでは現在業界の最高トレンドとなっているアプリケーションが披露される。これはBOBSTと業界の消費サプライヤとの継続的なコラボレーションを反映するもの。テクノロジーの推進がこれまでになく変化が激しいプロセスのパフォーマンスで先頭に立てるよう、その変化をサポートする。
　「CL 850D と CL 750D ラミネーターの両方が同じイベントで披露されるのは初めてのことです」と、BOBST イタリア、ウェブフェッド事業部、ラインラミネーション製造部門長の Juan Cano 氏は語る。「変化を求める者にとって、それぞれの機器の分類においてどれが最もふさわしいのかを決めるには、これ以上すばらしい方法はありません。これはまさに刺激的な機会なのです。これは用途や市場セグメント、投資レベルに関係なく、BOBSTの機器とラミネートの仕上がりの妥協なき品質を理解していただける良い機会でもあります」と結んでいる。
　テクノロジーセッションの後にはワイン生産地であるモンフェッラート地方の貴重な歴史的な城の1つにおいて夜間交流会が開催されう。
■BOBST
　板紙、段ボール、軟包装材のパッケージングメーカーよびラベルメーカー向けにコンバーティングマシンやサービスを提供する世界有数のサプライヤーの1社。1890年にスイスのローザンヌでJoseph Bobstが設立したBOBSTは、50カ国以上で事業展開している。生産拠点は8カ国に14工場を有し、従業員数は全世界で5,400名にも及ぶ。2017年12月期の連結売上高は、15億2,900万スイスフラン。

　三菱ケミカル（株）は、バイオエンジニアリングプラスチック「DURABIO®（デュラビオ®）」について、耐薬品性や長期耐久性などの環境信頼性※を大幅に向上させた新グレードを開発した。
　DURABIO®は、再生可能な植物由来原料であるイソソルバイドを使用したバイオエンプラで、透明性をはじめとする光学特性や高い耐衝撃性・耐熱性・耐候性などにおいて、従来の一般的なエンプラよりも優れた性能を有している。その発色性の良さから、顔料を配合するだけで、塗装品を超える「鏡面のような平滑感・深みのある色合い」を表現することが可能。また、表面が硬く、擦り傷が付きにくいという特長もあるため、近年では自動車の内外装部品などへの採用が進んでおり、部品の塗装やコーティングの工程が不要となることから、高品質の自動車部材を低コストで達成できると、高い評価を得ている。
　この度開発した新グレードは、樹脂改質技術による画期的な相分離構造をもつモルフォロジー制御により、DURABIO®が持つ従来の特徴は保ちつつ、耐薬品性や長期耐久性などを大幅に向上させたもの。既に採用されている、自動車内外装部品、車載用透明パネル、光学部品などに加え、この新グレードの開発により、更に高度な性能が要求される用途にも適用することが可能になる。なお、当該新グレードは、5月23日（水）から開催される「人とくるまのテクノロジー展2018横浜」および7月11日（水）から開催される「人とくるまのテクノロジー展2018名古屋」に出展予定。
※用途の使用環境に即した性能のこと。例えば、一般的に自動車内装部品については、夏場の高温に対する耐熱性や強い日差しに対する耐光性などが環境信頼性試験の項目に該当する。

　日本包装学会は、第27回年次大会を2018年7月12日（木）、13日（金）の2日間、東京大学弥生講堂（東京都文京区弥生1-1-1東京大学農学部内）にて開催する。
　包装は、食品や日用品、電気製品、医療医薬品などの様々な物品を、輸送・保管中の様々な劣化要因から守り、使用・消費者のもとへ最良の状態で届けるという必要不可欠な役割を担っている。この基本的な機能に加え、包装には販売促進機能・利便性向上などの様々な機能があるが、昨今の生活者の価値観やライフスタイルの変化にあわせて、包装の多様化、高機能化、そして合理化の要求が加速している。さらには、地球温暖化に代表される環境問題への対応や、少子高齢化社会に適用したユニバーサルデザイン、グローバリゼーションの進行に対応した各国の規制やインバウンドへの対応など、包装が取り組むべき課題・関心は一段と高まっている。
　プログラムは次の通り。
＜2018年7月12日（木）会場：弥生講堂一条ホール＞
09:50～10:00　開会の挨拶
10:00～10:50　D･E ポスターセッション概要説明
11:05～12:25　F1　加工・設計・環境・安全
◎「PTFEフィルムのインパルス式熱接合」
　 　富士インパルス(株)　橋本靜生、橋本由美／京都工芸繊維大学　山田和志／山形大学　宮田 剣
◎「ロケット包装における開封テープの性能向上品の開発」
　(株)クレハ　増田健一、牧 弘樹、細田友則
◎「携帯性に優れた新製品ゼリーサプリメントの顧客視点での包装設計」
　味の素(株)　森中直紀
◎「諸規格の≪Validation≫性と≪De facto standard≫の適用によるヒートシール技法の保証性の向上」
　菱沼技術士事務所　菱沼一夫

13:50～15:10　F2　加工・設計・環境・安全
◎「板紙用ジッパータブの引き裂き特性における帯幅と引き上げ角度の影響」
　長岡技術科学大学　永澤 茂、神戸陽也／（株）タイヨーパッケージ　松本千春
◎「機能発現のための設計変更が製品ライフサイクルに及ぼす影響を考慮した容器包装設計手法」
　東京大学大学院　増田祐太郎、横川直毅、天沢逸里、杉山弘和、平尾雅彦
◎「ライフサイクルにおける機能・コスト・環境を考慮した食品容器包装設計」
　東京大学大学院　横川直毅、天沢逸里、杉山弘和、平尾雅彦
◎「『環境』と『人』にやさしい飲料用6缶パックの開発」
　アサヒビール(株)　大學康宏／ウェストロック(株)　松葉よう子／レンゴーリバーウッドパッケージング(株)　鈴木 淳

15:20～16:20　B1 機能・材料
◎「重合性ポリシルセスキオキサンを用いた有機-無機ハイブリッドガスバリア膜の作製と膜特性評価」
　神戸大学大学院　小坂誠二郎、蔵岡孝治／東レ・ファインケミカル(株)　関 浩康、加藤秀利
◎「様々な溶媒を用いた感温性ナノコンポジット膜の作製と特性評価」
　弓削商船高等専門学校　池田真吾、村上知弘／神戸大学大学院　蔵岡孝治
◎「文化財保護用薄葉紙の開発」
　レンゴー(株)　澤村かおり、宇都宮孝昭、古田 拓／(株)資料保存機材　島田 要

16:30～17:50　A1 輸送包装
◎「湿度環境変動時の段ボール箱一定荷重圧縮特性」
　神戸大学　波夛野論志、斎藤勝彦／レンゴー(株)　東山 哲、中尾善和
◎「自動車用雹害軽減シートの評価」 　神戸大学　斎藤勝彦、東 清大／東京海上日動調査サービス(株)　奥山俊博
◎「美術品輸送専用車両を用いた文化財の低速走行輸送時の環境について」
　東京国立博物館　和田 浩
◎「通販用新規包装材の開発」
　（株）王子機能材事業推進センター　浅山良行／王子タック（株）　遠藤 諭／王子コンテナー（株）　下村 充／王子産業資材マネジメント（株）　朝霧向一郎

＜2018年7月12日（木）会場：セイホクギャラリー＞
11:05～12:25　D ポスターセッション 機能材料、他
　「グラフェンを用いた有機-無機ハイブリッドガスバリア膜の作製」（神戸大学大学院　平山大悟、蔵岡孝治）
　「低温貯蔵が気体遮断袋包装ブロッコリー花蕾のスルフォラファン濃度及び味覚に及ぼす影響」（東京大学大学院　牧野義雄、橋爪 大、ボルジギン ソリナ／島根大学　秋廣高志／住友ベークライト(株)　 山田 毅／香川産業技術センター　岡崎賢志）
　「多層シュリンクフィルムにおけるミクロ相分離構造が層間接着性に及ぼす影響」（山形大学　佐藤奏絵、篠崎智恵、宮田 剣、西辻祥太郎、西岡昭博、香田智則、西尾太一、吉田 準、堀口達徳）
　「紙の力学的疲労」（京都大学大学院　山内龍男）
　「視認できないコードを施した包装材料の開発（第4報）」（(株)UACJ　西尾 宏／(株)シンク・ラボラトリー　重田 核、高橋永治、村田智子）
　「表面修飾層状複水酸化物を用いた有機-無機ハイブリッドガスバリア膜の作製と膜特性」（神戸大学大学院　蔵岡孝治、三木万海）
　「アダマンチル基含有高分子膜のCO2溶解性の置換基効果及び温度依存性」（明治大学　福田 肇、宇野 翼、小西晋平、永井一清）
　「アイオノマーの中和度が高速自動充填におけるホットタック性発現に与える影響」（山形大学大学院　吉浦拓人、宮田 剣、香田智則、西尾太一、西岡昭博／三井・デュポン ポリケミカル(株)　中田一之）

13:50～15:10　E ポスターセッション 輸送包装、他
　「緩衝包装設計のための簡易衝撃試験システム」（神栄テストマシナリー(株)　川口和晃）
　「包装貨物落下環境計測解析について」（神戸大学　田畑綾華、斎藤勝彦／神栄テストマシナリー(株)　川口和晃）
　「水性グラビア印刷、水性インキジェット印刷による包装印刷について」（(株)シンク・ラボラトリー　重田龍男、重田 核、安藤秀樹）
　「医療用不織布包装の熱接着面の微生物バリア性の≪Validation≫の検討」（菱沼技術士事務所　菱沼一夫）
　「メコン地域の南北経済回廊における輸送環境調査」（東京海洋大学　渡部大輔／損保ジャパン日本興亜（株）　百田大輔／日本財産保険（中国）有限公司　松井 一）
　「防振設計に役立つさまざまな静的応力下における緩衝材の物性に関する基礎的研究」（大阪産業技術研究所　津田和城、細山 亮、堀口翔伍）
　「シーズニングスパイスキャップの改良」（ハウス食品グループ本社(株)　吉野彰子、小石原克典／(株)吉野工業所　岸上晴男）

15:10～17:50　ポスター掲示

18:00～　交流会パーティー

＜2018年7月13日（金）会場：弥生講堂一条ホール＞
09:30～10:30　総会
10:40～11:20　日本包装学会 奨励賞・論文賞講演

13:00～14:00　特別招待講演
　「表面構造を利用したバイオミメティック液体操作-撥水・吸着・ガスバリアー-」（名古屋工業大学 大学院 生命・応用科学専攻 准教授　石井大佑）

14:10～15:30　A2　輸送包装
◎「落下試験高さ推定のデータ統計処理方法検討」
　石塚包装設計・開発事務所　石塚義夫
◎「鉛直振動と水平振動の最大加速度の同時性が振動試験結果に及ぼす影響」
　大阪産業技術研究所　細山 亮、津田和城、堀口翔伍
◎「リンゴ用携行容器のための低コスト緩衝機構の性能評価」
　(国研）農研機構食品研究部門　北澤裕明
◎「トラック輸送包装貨物のランダム形状路走行時の振動シミュレーション」
　スターダイナ　星野裕昭／大阪産業技術研究所　細山 亮

15:40～16:40　A3　輸送包装
◎「手押し台車による積載貨物の重心検知」
　東京海洋大学大学院　川島 進、菅野雄太、渡邊 豊
◎「統計値を用いた製品衝撃強さ試験に関する提案」
　大阪産業技術研究所　堀口翔伍／神戸大学　斎藤勝彦
◎「海運による果物の輸出において透湿度を制御した段ボール箱が箱の強度保持及び果物の蒸散抑制に及ぼす影響～2～」
　レンゴー(株)　田中章雄、渡辺朱音、清水基修、小野嘉則、所 のぞみ、牧内隆文、中野龍平、福田文夫、河井崇／岡山大学大学院　有松仁美／農研機構　中村宣貴／徳島県立農林水産総合技術支援センター　兼田朋子／東京大学大学院　安永円理子／福島大学　高田大輔

＜2018年7月13日（金）会場：セイホクギャラリー＞
　11:30～16:00　ポスター掲示

＜2018年7月13日（金）会場：農学部1号館8番教室＞
14:10～15:30　F3　加工・設計・環境・安全
◎「業務用ビールディスペンサー向けPETボトルの開発」
　キリン(株)　千々和一也、天野 勉、中谷正樹、西部匡史、山口陽平／キリンビバレッジ(株)　斎藤啓次郎
◎「食道損傷評価方法の検討について」
　九州大学大学院　田村拓也、杉山大介／九州大学病院　中西洋一／藤森工業(株)　岡本 大、鈴木豊明
◎「ユーザービリティに考慮した新しいPTPの開発」
　藤森工業(株)　岡本 大、伊東亜衣、鈴木豊明／九州大学大学院　田村拓也、杉山大介／九州大学病院　中西洋一
◎「非接触音響探査を用いた軟性容器の内部ガス発生検査方法の研究」
　桐蔭横浜大学大学院　川井重弥、中川 裕、杉本恒美

　参加事前登録申込は http://www.spstj.jp/cgi-bin/nenjisanka/index.cgiから。申込締切は2018年6月15日（金）。

 ＜2018年5月21日、スイス・ムッテンツ発＞スペシャリティケミカル分野の世界的リーダーの1社であるクラリアント社は、デジタル印刷業界において高まりつつある顧客ニーズに応えるべく、新たな顔料で色域を拡大し、デジタル印刷向けインク／トナー用顔料、染料、加工顔料用分散剤の製品レンジを拡大する。
　クラリアントは、これまでにもインクジェット（IJ）インクやプリントの色彩を豊かにする数多くのソリューションを提供してきた。しかし今回、「Ink Jet Magenta E-S VP6057」と「Ink Jet Orange GR VP6102」の2つの新製品を導入し、その色彩の範囲をさらに拡大する。製品名が示すように、両製品ともIJインク用顔料。また水性インク、溶媒系インク、UV系インクに使用することができる。いずれの顔料も優れた耐光性と耐候性を備えており、屋外・屋内のさまざまな用途に使用することができる。またカチオン含有量が少なく、優れたインク安定性や信頼性の高い印刷性能に必要な要件も満たしている。 　Ink Jet Magenta E-S VP6057は青みが強いマゼンタ顔料であり、優れた流動特性と長期の粘度安定性を備えている。その特徴は、非常に高い透明度と超微粒子、シャープな粒径分布にある。その非常に優れた流動性と鮮明な色合い（高彩度）が組み合わさることにより、現在市販されている他のPR122グレード（キナクリドン顔料）を上回る品質を実現している。
　Ink Jet Orange GR VP6102は、デジタルインク専用に設計されたピグメントオレンジ43グレード顔料としては唯一の市販品となる。あらゆるオレンジ顔料のなかでも最も鮮明にオレンジ色を発色する顔料の1つ。
　クラリアント顔料ビジネスユニット、日本のマーケティング＆セールス長である宮谷隆義氏は「従来のCMYK4色システム（シアン、マゼンタ、イエロー、ブラック）で表現できる色域には、若干の制限がありました。そのため現在では、印刷用の顔料を増やす傾向が高まっています。オレンジ、さらには緑や紫を追加して色域を拡大すれば、特にグラフィックアート（フライヤー、パンフレット）や包装材（ラベル、食品パッケージ）での注目をさらに集めることができます」と述べている。
　クラリアントでは、さまざまなデジタルパッケージ印刷用ソリューションに関する情報を提供している。ソリューションにはインク用顔料の他、ラベル／包装材向け液体トナー用顔料も含まれる。また短期間のデジタル出版印刷用カラーソリューションも提供している。クラリアントでは、あらゆるプロセスカラーとシェーディングカラーを生産している。
　クラリアント顔料ビジネスユニット NIP&カラーフィルターのグローバルテクニカルマネジャーであるRudiger Baur氏は、「クラリアントは、ノンインパクト印刷を構成する様々な要素で使用される専用品を全世界の市場に提供しています。その製品には、Duasyn SF（無塩）精製インクジェットグレードや加工顔料であるHostacopy、インクジェット用分散体であるHostajet、電荷制御剤（CCA）の他、一部地域向けのトナー用焼成シリカが含まれています」と、語っている。
　「事実、クラリアントは、インクジェット印刷用着色料・分散剤を最も豊富に取り揃えている企業の一つです。当社ではお客様による最先端のインクジェットインク製造を可能するとともに、最終的にはエンドユーザーと消費者が期待するイノベーションを常に実現するべく、現在と将来の市場ニーズに基づいて製品を開発しています」

■クラリアントについて
　クラリアントは、バーゼル（スイス）近郊のムッテンツを拠点とするスペシャリティケミカル分野の世界的リーダー。2017年12月31日時点における同社の総従業員数は18,135人。クラリアントの2017年度売上高（継続事業ベース）は63億7,700万スイスフランであった。同社はケアケミカルズ、触媒、天然資源、プラスチック&コーティングの4事業分野に関する決算を報告している。クラリアントの企業戦略は、研究開発を通じたイノベーションへの重点的な取組み、サステナビリティを通じた付加価値の創出、ポートフォリオの再構築、成長の強化、収益性の向上という5本柱を基盤としている。 www.clariant.com

＜ウルサン・韓国 - 2018年5月21日＞ソンウォンは2017年に続き今年も、潤滑油関連の技術会議および展示会「STLE Annual Meeting & Exhibition」（5月20日～24日、米国ミネソタ州ミネアポリス）に参加し、燃料および潤滑油向け酸化防止剤のラインアップに新しく加わった「SONGNOX(r) L570」を展示する。SONGNOX(r) L570は、ソンウォンが有する既存のアミン系、フェノール系、フォスファイト系、チオエステル系酸化防止剤を補完し、ラインナップを拡大する製品。
　SONGNOX(r) L570は、ソンウォンの韓国生産拠点であるウルサン工場で製造される。この設備では、汎用品のアミン系（SONGNOX(r) L670）およびフェノール系（SONGNOX(r) L135）の酸化防止剤を生産している。このため、スケールメリットを活かした生産体制によって経済的な付加価値がもたらされる。燃料および潤滑油添加剤担当リーダーのオリビエ・カイザー氏は、「世界的規模の生産設備により、ソンウォンは高いコスト効率で世界中に製品を供給し、お客様の要望に応えることができます。またこの生産拠点は、ブレンド事業をアジアへ拡大しつつあるお客様へのサポートに理想的なポジションにあります」と話している。
　SONGNOX(r) L570は液状のブチル化／オクチル化ジフェニルアミン系酸化防止剤であり、フリーラディカルと反応し安定化させることによって、潤滑油を熱酸化劣化から保護する。燃料および潤滑油添加剤担当グローバルビジネスマネージャーのジェラルド・マルクィーン氏は、「この製品はきわめて多用途に利用可能で、要求性能の厳しい自動車用や工業用の潤滑剤やオイルの他、グリースなどの特殊用途に適しています。SONGNOX(r) L570はオイルや潤滑剤を劣化から保護し、自動車や機械に使われるオイルの長寿命化に寄与します」と語る。
　さらにマルクイーン氏は、「この新しい酸化防止剤は、工業と自動車、両方のセクターでの使用に適しており、これらの業界で求められる非常に厳しい要件を満たすことができます。主な用途としては、鉱物油ベースもしくは合成の工業用潤滑油、グリース、エンジンオイルなどが挙げられます」と付け加えている。
　またカイザー氏は、「SONGWONは最近の高い基準を満たす画期的なソリューションの開発に注力し、潤滑油業界に向けて継続的に取り組んでまいります」とコメントしている。
　ソンウォンは、韓国国内での50年以上にわたる製造経験を背景に、汎用品のアミン系、フェノール系、フォスファイト系、チオエステル系の酸化防止剤を開発、生産、販売し、またエンドユーザーの個々の要望に応えるカスタマイズされたソリューションを提供している。加えてソンウォンは、主要原材料からの一貫生産体制によって、供給の安定性および信頼性を確保し、アジア、ヨーロッパ、北米に向けた世界的な販売組織を構築している。
　詳細については、STLE Annual Meeting & Exhibitionのソンウォンブース（ブース314）にお立ち寄りいただくか、ウェブサイトをご覧ください。www.songwon.com。

＜上海、2018年5月21日＞ハネウェル（NYSE:HON）は本日、エアダスター世界大手の英HK Wentworth社が欧州域内で販売する環境配慮型エアダスター（ほこり飛ばし）製品について、製造元である中国 浙江商林科技股份有限公司に、「ソルスティス噴射剤（HFO-1234ze(E)）」の供給を開始したことを発表した。欧州では、代替フロン規制である EU F-ガス規制によって、2018年1月1日以降、地球温暖化係数（GWP）150を超えるほとんどのエアゾール製品が禁止された。中国メーカーによる量産体制を整えることにより、HK Wentworth社はグローバルサプライチェーンを強化し、欧州で拡大する需要に応える。
　ソルスティス噴射剤(HFO-1234ze(E))は、ハネウェルが開発した次世代のハイドロフルオロオレフィン（HFO）技術をベースとした、不燃性**（日本国内では特定不活性ガス）かつ、GWP が CO2よりも低い1未満と非常に低いエアゾール用噴射剤。ソルスティス噴射剤はまた、オゾン層を破壊せず、揮発性有機化合物（VOC）の対象外***である。
　英 HK Wentworth社は、世界的なエアダスター大手で、グループ傘下のElectrolube社およびAF International社からエアダスター製品を販売している。HK Wentworth Group、マネージングディレクターのロン・ジェイクマン氏は、「HFOベースのエアダスターは、優れた環境配慮性に加え、性能の点でも非常に満足できるものであることから、低GWP製品への移行は欧州のみならず他の地域でもスムーズに進んでいます。このたびは中国の生産パートナーである浙江商林科技と連携して供給網を強化することで、お客様により高い満足をお届けできることを嬉しく思います」とコメントしている。
　気体を噴射する圧力で細部のチリやホコリを取り除くエアダスター（またはダストブロワー）は、さまざまな用途で用いられている。特に電子部品やシュレッダーなどの電子機器に対して使用する場合には気体が不燃性であることが不可欠。従来は不燃性が求められる用途にはハイドロフルオロカーボン（HFC、代替フロン）であるHFC-134aが用いられていたが、GWPが 1,300*と高いことから規制の対象となっている。
　ハネウェル、フッ素化学品（アジアパシフィック）ゼネラルマネージャーのエリック・ヤン氏は、「噴射剤としての性能と、世界の主要な環境法規制に適合する環境配慮性を併せ持つソルスティス噴射剤は、次世代基準として認められた製品です。当社は、この革新的な製品で世界中のエアゾール産業に貢献してまいります」とコメントしている。
　ハネウェルは、同社が開発したHFO（ハイドロフルオロオレフィン）技術をベースとした、従来の機器性能を損なうことなくカーボンフットプリントの削減を可能にする「ソルスティス」ブランド製品群として、業務用冷凍冷蔵用、空調用、およびカーエアコン用冷媒、フォーム用液状およびガス発泡剤、溶剤およびエアゾール用噴射剤を開発、製造、供給している。
* GWP値について
　本文のGWP値は、IPCC（国連気候変動に関する政府間パネル）の第5次報告書（AR5）の数値。IPCC AR4（第4次報告書）に基づくHFC-134a およびHFC-125a のGWP値は、それぞれ1,430および124。
** 不燃性
　国際的な試験方法であるASTM E681 および ISO 10156:2010による
*** VOC対象外
　米国環境保護庁（USEPA）および、米カリフォルニア州大気資源局（CARB）の評価による

　検証済みの技術を組み合わせて新たなものを生み出す— BASFがルートヴィッヒスハーフェンで開設する初のクリエーションセンターで、まもなくそれが実現する。
　クリエーションセンターでは、新たな統合型のコンセプトのもと、BASFのパフォーマンスマテリアルズ事業本部が製品ソリューションの開発におけるトップクラスの専門知識を1カ所に集結させる。最新の視覚化技術を活用して、アイデアを理想的なソリューションへとさらに迅速に変換できるようになり、顧客とパートナーの双方に大きなメリットをもたらす。新市場および新製品担当バイスプレジデントのギスカート・グリュック氏は、「クリエーションセンターはお客様にとって、当社の専門知識を備えたアプリストアのようなものです。ショールームとは違う柔軟かつクリエイティブな空間のなか、新たな方法によって当社の技術をお客様に体験していただける環境です」と述べている。クリエーションセンターの開設に向け、BASFは革新的な建築技術を活用して、BASFのサイト内にあるかつての防空シェルターの拡張を進めている。3月に建設工事を開始しており、外郭構造は秋に完成、2019年半ばにオープンする予定。また、BASFの他の拠点、東京（日本）、上海（中国）、ワイアンドット（米国）でもクリエーションセンターの開設を予定している。

designfabrikとUltrasimシミュレーションツール
　クリエーションセンターのコンセプトの中核を成すのは、実在する材料と最新デジタル技術の融合。また、顧客、市場、将来の動向に重点を置いている。BASFは既に、BASFのデザイナーが顧客と協力し、材料サンプルを使って新製品を開発することができるユニークな施設「designfabrik®（デザインファブリーク）」を開設しているが、建物の完成後は、クリエーションセンターに移転させる予定。今回のコンセプトには、BASFが開発したシミュレーションテクノロジーであるUltrasim®（ウルトラシム）も含まれている。これは実際のソリューションを仮想開発する際に使用されており、長年市場に定着しているツール。総合的なコンピュータ支援法と、最先端のアート視覚化テクノロジーおよび3Dプリンタで出力したサンプルコンポーネントを組み合わせることで、BASFは顧客やパートナーとの連携において新たな次元を切り拓く。

クリエーションセンターとスタートアップのHolo-Light社が連携
　BASFのシミュレーションの専門家たちは、スタートアップのHolo-Light社と協力し、シミュレーションの結果をホログラフィックオーバーレイとして三次元的に表示できるアプリケーションの開発を行っている。建物の部位や周りの家具などのインタラクティブな3D映像を表示させるのに、ミクストリアリティの眼鏡を使用することで、複雑な形状の把握や材料特性の特定が容易になる。今回の協業は、スタートアップと企業をつなぐイノベーションプラットフォーム、「STARTUP AUTOBAHNプロジェクト」をきっかけに始まった。Holo-LightのCEOであるフロリアン ハスピンガー氏は、「今回共同開発したアプリケーションにより、BASFの作業プロセスを大幅に最適化することができます。私たちは新たな形の情報処理、コミュニケーション、インタラクションを、ミクストリアリティによって提供します」と述べている。また、グリュック氏は「Holo-Lightとの提携は、BASFが若い企業とも成功できることを示しています。私たちは新しいクリエーションセンターにおいても、こうした力を活用していきます」と述べている。

建造物に関する情報
　1辺当たり22mの立方体の構造物が、シェルターの上に建てられる予定。建物は2階建てで、面積は約1,000平方メートル。この建物の一部にはステアタワーおよびエレベーターでアクセスすることになる。カーテンウォールは有機形状で構成され、光と影が交差する魅力的なビジュアル効果を取り入れている。ファサードは、ネットワーク構築のコンセプトと、プラスチック材料の世界を反映させたものになる。