ハイデルベルグ社は、“Heidelberg goes Digital”というスローガンのもと、バーサファイアをさらにパワフルに使っていただくため、新たな機能を搭載した。
「世界中に1,500台以上のバーサファイアが導入された実績はお客様の利益に確実に繋がっていることを証明していると言えるでしょう」と、ハイデルベルグ社の取締役でデジタル技術部を率いるシュテファン・プレンツ氏は述べている。「他社のデジタル印刷機からバーサファイアに入れ替えて頂いたお客様からは、トラブルのない、スムーズな現場への導入、多様な仕事への対応力や費用対効果、さらにオフセット印刷機との容易なハイブリッドワークフローの統合が、他社機との比較において非常に高いと評価を頂いております。お客様の要望と市場の変化に対して、バーサファイアは日々進化していきます」と続ける。
息をのむほど美しいバーサファイアCVの特色
ネオンイエローを2016年に発表したハイデルベルグは、このたび新色のネオンピンクを発表し、日本でも10月末から販売が開始された。バーサファイアCVを既に導入しているユーザーは、この新色によって更に訴求力のある広告や販促資料をプリントバイヤーに提案することが可能になる。小ロットでも、またパーソナライズの有無にかかわらず、低コストでの製作が可能。UVライトで光るネオントナーは、販促物を際立たせるだけではなく、印刷用途そのものにも新たな趣向を加える。
バーサファイアCVではCYMKに加え、4色の特色が使用可能。スポットあるいは全面に使用可能なホワイトトナー、クリアトナーのほか、ネオンイエローと今回追加したネオンピンクが搭載可能。オペレータは、最新のプリネクトDFEやPDFツールボックス機能を使えば、思い通りの仕上がりを素早く実現できる。必要なのはトナーとスペシャルカラー交換キットのみ。追加キットにごくわずかな費用が掛かることを除けば、5色対応のコンフィグレータを搭載するライノプリントCVやバーサファイアCVなど、ハイデルベルグのスペシャルカラー対応のデジタル印刷機に対応するので、顧客にとって投資が無駄になることはない。新たに発表されたバーサファイアCVの特色:ネオンピンク
メディアマネジメントツールがあれば、難度の高い材質でも簡単に扱える
非吸水原反の耐熱フィルム素材や、表面凹凸のある素材の設定は、本来は非常に時間のかかる作業だが、様々なメディアに印刷できる柔軟性は、バーサファイアシリーズの優れた特徴の1つ。メディアマネジメントツールを使用すれば、印刷が難しい材質でも短い時間で設定でき、しかもそのデータを保存、また呼び出すことも容易。それだけではなく、バーサファイア同士でデータを交換することも可能。これらの特長は、バーサファイアで使用できる材質の幅を広げるだけではなく、前準備時間の短縮をも実現することで、品質と生産性の向上をもたらし、市場での優位性を確実なものとする。
ワークフローとの一体化
デジタル印刷機バーサファイアに採用されているプリネクトDFEは、生産時間の短縮、素早いジョブ交換、そしてパーソナライズ印刷への対応など、煩雑な印刷工程を総合的にサポートする。バーサファイアシリーズは、業界でも突出したこのプリネクトワークフローソリューションと完全に統合することができる。また、プリネクト2018では、最新版のモンタージュエディターが搭載され、その他にもプレビュー機能の速度の改善、ユーザインターフェースのデザイン変更などが行われたが、これらの改良には、顧客からの要望が随所に反映されている。
バーサファイアシリーズ向けプリネクトDFE 2018:顧客からの強い要望により、複数の絵柄を合成して表示する最新のモンタージュエディターが追加された
リスクを低減しビジネスチャンスを拡大
プロダクションマネージャーデジタルは、オフセット印刷の専門機能がどのようにデジタル印刷へと移換されるのかを表す効果的な事例。例えば顧客は、デジタル印刷のワークフロー機能をオフセットワークフローへと統合したり、B2CのオープンショップあるいはB2Bのクローズドショップと統合することができるようになる。さらにプリネクトポータルを経由すれば、顧客と印刷の現場をより密にするだけではなく、データのアップロード・ダウンロードや自動データ処理が可能になる。この他、プロダクションマネージャーでは、プリネクトDFEの自動更新も可能になる。
ビジネスインテリジェンスがどのような場面においても経営の要であることは言うまでもない。これを背景にして、ハイデルベルグは、既存のアナライズポイントソフトウェアをプロダクションマネージャーデジタルに取り込んだ。アナライズポイントは、ジョブや膨大な生産データのレポートを書き出すが、これにより、生産実績を一目で把握できるだけでなく、主要な情報に基づいて分析することで、長期的な経営判断をすることも可能になる。これらのレポートは、進行中のジョブや長期的な生産計画を包括的に把握するための情報を顧客に提供する。